約500万のJ:COM加入世帯へアプローチ
ケーブルテレビ(J:COM TV)、インターネット(J:COM NET)、電話(J:COM PHONE)など、各種サービスを利用する契約者へのリーチが可能です。
このリソースの活用例
QOL向上の施策、例えば教育・安心/安全・医療・生活・エンタメなどの領域での活用やJ:COMの電力提供・見える化や生活サポート、災害情報提供、地域情報配信、ECサービスとの連携も考えられます。
運営する各種専門チャンネルの活用
ムービープラス、LaLa TV、J SPORTS1・2・3・4、ゴルフネットワーク、チャンネル銀河、アクトオンTVの専門チャンネルを運営しています。また、J:COMオンデマンドやビデオパス、milplusでコンテンツ約5.5万本を配信しています。
このリソースの活用例
今までの視聴スタイルとは別の形、例えばネット配信やVR/ARを活用した視聴の形や、蓄積しているビッグデータを活用した新たなコンテンツの提供の形など、様々な活用方法が考えられます。
販売・サポート基盤の活用
人的リソースとして3,400名の営業員、3,400名のカスタマーセンター要員、さらに技術サポートスタッフ3,500名がいます。またタッチポイントとして全国74局の営業拠点、70店舗のショップなどを保有しています。
このリソースの活用例
全国約1万名の顧客タッチポイントを活用して新商品やスタートアップサービスを提案したり、各拠点を活用したサービスを提供するなど、多種多様な活用方法が考えられます。
45万台のタブレット端末
J:COMオリジナルのタブレットサービス「くらしのナビゲーション」を搭載している端末約45万台とのサービス連携が可能です。画面をカスタマイズし、お買い物や地域情報など毎日のくらしに役立つ情報を提供しています。
このリソースの活用例
「くらし」に該当するスタートアップのC向けサービスと「くらしのナビゲーション」およびタブレット端末を連携させることで、今まで以上の付加価値を契約者へ提供できる可能性があります。
資金