■国際言語コミュニケーション学科講師。専門は、経営学。
主に、日越通訳翻訳コースにて、ベトナムからの留学生に対して、日本の躾からビジネス環境、及び経営学の基礎を教える。また、就職活動の指導を行う。資格としては、ニュース時事能力検定試験を勧め、毎日新聞の記者の方からの講演会を開催する。1年生に対しては、学習意欲向上を狙い、東京大学へのツアーや座禅や写経などの企画も開催する。
【これまでの学内または所属組織内等の主な業務】
主に学生の学校に対する愛着の醸成、学習意欲の向上を図る目的で、イベントの企画運営を行う。１年生においては、日本の大学を知るということを目的に東京大学ツアーを企画し運営する。また、同時に日本文化を知るということを目的として湯島天満宮における祈祷体験、麟祥院における写経体験のイベントを企画し運営する。また、２年生においては、環境学習を目的とした足利・足尾ツアーを企画し運営する。また、全校としては出席率１００％パーティを企画し運営する。

役職: 観光メディア文化学部 准教授、教務部長
【担当科目】情報コミュニケーション論、情報基礎、観光マーケティング論、情報倫理、情報職業論、メディア情報論、プログラミング基礎、コンピュータプレゼンテーションを担当。
デジタル広報、ニュース時事能力検定、DX、タッチタイピングの指導から日本語によるWord、Excelの基礎的使用方法等を教える。
【学内委員会】教育開発センター、教務委員会、教職・保育委員会、キャリア委員会、学生委員会、IR室

■国際教養学科、国際ビジネス情報学科講師。
【担当科目】
主に、ネパールからの留学生４００名に対する、Excel演習、MosWord試験対策を担当。
タッチタイピングの指導から日本語によるWord、Excelの基礎的使用方法を教える。
ほか、担任教員として、進路指導、ビザ更新等を指導。また、日本語による長文読解が苦手な状態を鑑み、オリジナルの読書法（Hi読書法）を指導。オーバーワーク対策部会では、キャリア教育カリキュラムを担当している。
主にネパールからの留学生（総数：約400名）に講義、ほか、バングラデシュ、インドネシア、中国。期間更新書類作成支援、進路指導（就職、進学）等も行う。
【学内プロジェクト】情報管理システムチームとして、G Suite for Educationの導入支援を行い、学内ドメインの設定から学生一人一人に対するアカウント発行を行う。

■代表理事
【ミッション】地域づくり人材および事例の不足を課題と捉え、解決することを目指し設立。
現在までに、秋田県における住民メディアの設立、研究成果の論文発表、またコミュニティ図書館事業を中心とした地域人材育成に関する提案を各行政に行っている。
令和1年12月は、地方創生SDGs官民連携プラットフォーム（内閣府主幹）地域人材育成のための分科会を提案し、承認される。分科会の活動と合わせることで、メンバーの拡大、地域社会デザイン士資格カリキュラムの構築を行っていく。また、コミュニティ図書館事業をきっかけとして、リベラルアーツ大学事業について、産学連携の連携を形成しながら進めている。
【主なプロジェクト】
地域活性化活動における人材育成を行う事業として、教育カリキュラムの開発、そのカリキュラム修了の証としての資格の発行を行おうとしている。その人材育成の拠点として、コミュニティ図書館や留学生就職塾を開設するべく、企業や行政に対して提案を行っている。（ESDユニバーシティ）
令和2年10月より、もったいない学会（学術団体）事務局運営。

経済学部講師。専門は、マーケティング、社会デザイン学、社会未来学。
※各講義について約100名程度の日本人に講義。経済教養ゼミナールは各学年10名から20名程度に進路指導等も行う。
「マーケティング基礎論」「サービスマーケティング」「スポーツ管理論」「スポーツ産業論」「プレゼンテーションツール入門」「経済教養ゼミナールⅠ・Ⅱ・Ⅲ」「ベンチャーキャピタル」「総合科目（分担）」「高大連携（分担）」「コンピュータ入門」「地域産業論」「地域産業政策論」「地域フィールドワーク」「インターンシップ」「経済学総論」
秋田栄養短期大学「食糧経済学」「情報処理演習A・B・C・D」「情報科学」
【これまでの学内または所属組織内等の主な業務】
学生募集担当として、東北各地で開催された進学説明会に赴く。その間（２０１４年度から２０１８年度）、経済学部学生充足率１００％超を達成。また、２０１８年度は学生募集担当責任者を任命される。また、カリキュラム開発においてスポーツコース新設に向け、必要な科目カリキュラムを開発し、担当する。

代表取締役社長として多岐にわたる事業を展開しました。携帯電話コンテンツの企画営業を展開、特許申請済みの機能接続型携帯電話機「ブロッキープロジェクト」を立ち上げました。さらに、YRP主催のビジネスプランコンテストに参加し、インターネット回線を利用したテレビ放送のビジネスを提案しました。
インターネットを活用した中小企業PR支援サービスでは、オリジナルHPシステムを構築し、低コストでのHP制作とサーバー利用料をビジネスモデルに取り入れました。動画配信サービス「動画音声配信システム」の特許を申請し、携帯電話向け動画配信技術を開発しました。
また、仙台市でレンタサイクル事業を展開し、宮城県および仙台市から助成金を獲得しました。放置自転車を活用したシェアサイクルシステムを構築し、無人化システムを導入することで事業を拡大しました。
行政との連携では、仙台観光コンベンション協会のHPシステム提案やペット連れマップの制作を行い、産官学連携プロジェクトを推進しました。情報交換会「MMJ」を主催し、地域社会のネットワーク構築に貢献しました。

米国系ＵＮＩＸサーバーベンダーとして、ハードウェアの販売。通信キャリアが主担当。
データベースソリューションに強い同社サーバーを、SI会社とともに提案営業。提案書の作成からシステムの企画提案、データベース活用提案、見積りの作成までを行う。

会計用コンピュータソフト、及びハードの販売。主に公認会計士、税理士を担当。
全国に先駆けて事務所内のLANの提案、及び会計事務所と顧問企業をつなぐWANの提案等、オリジナルの提案書を独自に作成。その提案書を活用し、販売活動。入社後７ヶ月後の平成9年10月には、全国の営業担当約700名の中で、全国の販売実績で2位。11ヶ月後の平成10年3月には1位を獲得。ただし、コンピュータ業界における汎用性のある商品を取り扱うことを目的として転職する。

自社新商品オリジナルＰＨＳの普及させることを目的に同社社長から誘われ､転職。自社新商品ＰＨＳの普及担当。韓国で開発、生産された自社オリジナルＰＨＳの普及浸透活動を行う。発売前より、雑誌やファストフード店の店頭を活用し、キャンペーンとして普及活動を行う。しかし、韓国で生産予定の自社オリジナルPHSの開発がうまくいかなかったためオリジナルPHSの販売を社長判断として断念したことを契機として退職する。

携帯電話販売を担当。担当当初は携帯電話市場がレンタル制であったため、主に取次店の活性化に取り組む。その後、携帯電話の市場は売り切り制へ移行。代理店である、家電量販店、及びカメラ量販店の主担当へ異動。伝票を活用した納品方法等、独自に販売仕組みの構築等を行う。その後、一般的に使える形での納品システム開発支援を行う。流通の効率化もあり、主担当をしていたカメラ量販店の実績では、当時の日本移動通信株式会社の携帯電話販売台数実績において１位を獲得。また、家電量販店の支援においては、その流通システムを活用し、携帯電話販売の全国展開の支援を行う。販売台数においては担当の代理店だけで社内販売数の8割に達し、月間数億円の利益を確保する。