単に漫画図書館を置くのではなく日本語学校を併設して現地語版と日本語版の同一作品を置き、日本語を楽しく覚える場としても買うよう可能。もちろん従来型の社会教育施設としての漫画図書館設置もOK。
日本は書店業の廃業が相次いており日本人の購買力も低下しているため本を「買う」から「借りる」にシフトさせるため。
書店業を一般財団法人格に変更し図書館法上の私立漫画図書館にして有料貸出とする。これにより廃業者を救う。なお日本十進分類法では漫画は全部726となってしまい、分類が困難でした。そこで日本図書館開発はこの問題を解決すべく、「日本図書館開発 開発報 第一号」(2016年6月発行、第一号)にて広く世に公開することにいたしました。