①コロナ禍により市場に大きな変化が生まれており、AI食事業を通じた消費者の健康課題解決に非常に大きな機会があること、②信州大学との共同研究で、AI食の優れた血圧、体重、脳機能、運動機能改善効果が実証できたこと、③国際出願中のコア技術特許の取得目途がたったことで、自社の強みであるAI食技術と知財を活かして競合よりも早く、かつ、新規性・品質の高いヘルスケアサービスの開発が可能なタイミングを迎えたと考えたからである。