DXの推進は、DXを推進できる人材を採用することでは不可能です。DXの必要性を認識している経営層や上長、そして同僚が、適切にDXの結果を理解し、推進者を後押しすることこそが必須です。
SXについては、2050年における脱炭素は、大規模太陽光発電や大型風車の設置のような「エネルギー」ばかりを想像してしまいますが、実際には、ものづくりのサプライチェーンにわたる全工程の脱炭素化が求められています。日々の生産工程の中で排出しているCO2を大幅に減らしつつ、2050年の脱炭素につなげるビジョンを構築し、アクションプランにつなげていくことが必要です。
2008年より九州大学において次世代エネルギー研究部門を主宰し、その後、物質・材料研究機構エネルギー・環境材料研究部門、信州大学環境・エネルギー材料科学研究所/先鋭材料研究所、NEDO新エネルギー等のシーズ発掘・事業化に向けた技術研究開発事業の採択審査委員長などの立場で学術知の社会実装に関わってきた経験をもとに、多面的な観点からの支援を差し上げます。
先鋭材料研究所では、データ駆動型AIラボのラボ長も務めています。学生を対象とするのではなく、研究所や学部に所属する教員(准教授・講師・助教)や研究員を対象としてゼロからのDX人材育成に取り組み、先端研究の成果創出に向かっています。