スタートアップの多様なビジネスモデルとは？

日本国内には約1万社のスタートアップが新たな挑戦をしており、提供するサービスやビジネスモデルは多岐にわたります。
多様なビジネスモデルはBtoBやOtoOなどの用語を用いて、主に「誰が誰に向けてビジネスをしているのか」と「どのようなビジネスモデルなのか」の２種類を端的に表しています。
BtoBは、企業が企業への取引という意味で「誰が誰に」ですが、OtoOはオンラインからオフラインへの誘導なので「どのような」を表しています。

以下に、各用語ごとの意味や事例を紹介します。

B2B (BtoB) : 企業間での取引

「Business to Business」の略で、主に企業間の取引の意味です。コンサル業界や人材業界がこれにあたります。

B2C (BtoC) : 企業と消費者間の取引

「Business to Consumer」の略で、企業と消費者間での取引の意味として用いられます。アパレルやデパート等、一般消費者にモノを売る企業がこれにあたります。

C2C (CtoC) : 個人と個人との取引

「Consumer to Consumer」の略で、個人間取引の意味として用いられます。個人で売買するフリマサービスや、スキルシェア等のシェアサービスがこれにあたります。

O2O (OtoO) : オンラインからオフラインへの誘導

「Online to Offline」の略で、ネット上の情報からリアルな店舗へ顧客を誘導する意味として用いられます。SNSやメルマガ等でクーポンを発行し店舗への来店を促すような施策もありますが、ネット上で飲食店予約が24時間可能にしたサービスもO2Oのひとつと言えます。

D2C (DtoC) : 消費者への直接販売

「Direct to Consumer」の略で、メーカーが小売店などを挟まずに、直接消費者に販売することに用いられます。自社のECサイトを用いるのが一般的で、アパレルや物販以外にも、飲食系の直販もそれに含まれます。

B2E (BtoE) : 企業と従業員の取引

「Business to Employee」の略で、企業に勤めている従業員へ向けてのサービスです。働いている人向けに飲食物が安く買える自動販売機の福利厚生のサービスや、社内教育や業務支援などもB2Eに含まれることがあります。